コラム / 転職・面接対策 / 2026.08.24

コンサル転職の志望動機|「なぜコンサル・なぜこのファーム・なぜ今」を90秒で答える

コンサル転職の志望動機|「なぜコンサル・なぜこのファーム・なぜ今」を90秒で答える

コンサルの面接で「志望動機を教えてください」と聞かれたとき、三分、四分と話し続ける必要はありません。最初の回答は90秒程度に収め、その後の質問に応じて詳しく説明できるよう準備しておくほうが、対話として自然です。

ただし、短ければよいわけでもありません。

「幅広い業界の課題を解決したい」「若いうちから成長したい」「御社の人に魅力を感じた」といった回答は、30秒で話せても本人の経歴と応募先がつながっていません。面接官が確認したいのは、コンサルへの憧れではなく、現職で何を経験し、なぜ仕事を変える必要が生じ、そのなかでなぜ自社を選び、入社直後に何を任せられるのかです。

実際、BCG日本の公式採用ページには、スキル面接で経験・スキル・BCGへの志望動機を聞くと明記されています。同じページには、ケース対策に集中するあまり、行動に関する質問への準備を忘れないよう注意する社員コメントも掲載されています。

Bainの公式採用ページも、すべての候補者に対して、なぜBainへ特に入りたいのかを説明できることを求めています。過去の個人的・学業上・職業上の経験を話し、自分のスキルや専門性を応募職務へ結び付けるのが経験面接の準備です。

McKinseyの公式案内では、Personal Experience Interviewに向けて、成果だけでなく困難を含む経験を、本人の役割と具体的な行動に焦点を当てて詳しく話すよう案内しています。同ページはExpertise Interviewについて、候補者の経験とスキルが応募職務での活躍へどうつながるかを確認する場だと説明しています。

つまり、志望動機だけを単独で暗記しても足りません。現職の事実、職業選択、応募先の情報、入社後に提供できる経験を一本につなぐ必要があります。

MBBの応募時期まで含めて準備順序を決めたい場合は、3社の公式フローと6週間準備計画も参照してください。

90秒を20秒、25秒、25秒、20秒に分ける

以下の時間配分は各ファームの公式評価基準ではなく、SymmetryLab編集部が回答を削るために設定した原稿作成モデルです。

90秒の回答は、次の四つに分けると作りやすくなります。

  • 現職で起きた事実:20秒
  • なぜコンサルなのか:25秒
  • なぜ当該ファームなのか:25秒
  • 入社後の初期貢献:20秒

話す速さや間の取り方によって、同じ文字数でも所要時間は変わります。本稿の3つの架空例は356〜399字で、句読点の間を含めて75〜90秒程度を想定しています。文字数だけで90秒を判定せず、必ず録音して調整してください。まず各区間へ一つずつ事実を置き、最後につなげます。

20秒:現職で起きた事実

冒頭では「課題意識を持ちました」と言う前に、その課題意識が生まれた出来事を話します。

SIerであれば、システム導入を予定どおり完了したものの、利用率や処理時間などの業務指標が改善しなかった経験が使えます。メーカーなら、商品別採算を分析して撤退候補を示したが、営業・生産・開発の判断基準がそろわず結論が延期された経験。経営企画なら、中期経営計画を作った後、事業部ごとの投資案件へ落とし込めなかった経験です。

「DX案件を経験した」「事業戦略を担当した」のような職務名だけではなく、担当範囲、発生した問題、自分が行ったこと、残った問題まで入れます。

たとえば、次の程度で十分です。

「基幹システム刷新で受注業務を担当し、要件定義から移行まで完了しました。ただ、稼働半年後も受注処理時間がほぼ変わらず、原因を調べると、システム外の承認ルールと部門別KPIが残っていました」

これなら、なぜ次の仕事を選ぶのかを続けられます。

25秒:なぜコンサルなのか

「事業会社ではできないから」という言い方は避けます。事業会社でも、戦略立案、全社改革、新規事業、PMIはできます。現職への不満を、職業の違いへ無理に変換すると、「異動すれば解決するのでは」と返されます。

説明すべきなのは、次の仕事で担当したい範囲と頻度です。

たとえばSIer出身者が、システム導入より前の投資判断、業務設計、実行責任の設計まで扱いたいとします。その場合、「上流に行きたい」ではなく、以下のように言います。

「次は、導入製品が決まった後の設計だけでなく、どの業務を残し、何を標準化し、投資額を何年で回収するかを決める段階から担当したいと考えています。複数企業の改革案件で、その判断と実行管理を繰り返し経験できるコンサルを志望しています」

コンサルを選ぶ理由は、「扱いたい意思決定」「顧客との立場」「一年間に経験したい案件の種類」で説明できます。

25秒:なぜこのファームなのか

この区間でファームの特徴を三つも四つも並べる必要はありません。公式ページに掲載された案件、募集職種、採用要件、組織の説明から、自分の応募理由につながる事実を一つ選びます。

使う順番は「公式事実」「自分の経験との接点」「応募職務で担当したい作業」です。

たとえば応募先の公式ページに、製造業向けのサプライチェーン改革について、戦略策定だけでなく調達・生産・物流の実行まで支援した案件が掲載されていたとします。そのとき、次のように話します。

「貴社の製造業向け支援事例で、供給網の構想だけでなく、調達・生産計画の変更まで支援している点を確認しました。私は現職で工場別の在庫配置を見直しましたが、販売計画との連動までは担当できませんでした。応募職務では、需要予測から生産・在庫の設計までを一つの案件で扱いたいと考えています」

言っているのは「そのファームだけが実行支援に強い」という比較ではありません。公開された一つの事実と、自分が担当したい仕事が一致しているという話です。

「業界トップ」「他社よりグローバル」「最も若手に裁量がある」といった比較は、公式資料で確認できなければ使わないでください。採用イベントで社員から聞いた話を使う場合も、「社員の方から伺った一例」と範囲を限定します。

20秒:入社後の初期貢献

未経験者が「経営課題を解決できます」と約束しても、根拠がありません。入社後の最初の案件で、レビューを受けながら提供できる作業を答えます。

SIer出身なら、業務要件の分解、データ項目の定義、複数部門の課題整理。メーカー出身なら、原価構造、生産能力、歩留まり、在庫の分析。経営企画出身なら、事業計画の数値化、投資案件の比較、経営会議資料の作成です。

「専門性を生かします」ではなく、作れる成果物まで話します。

「入社直後は、要件定義で培ったヒアリングと論点整理を生かし、業務フロー、課題一覧、会議用の選択肢比較を期限内に作ります。一方、担当経験のない事業ポートフォリオ分析は、過去資料とレビューを通じて早期に補います」

できることと、まだできないことを分けた回答のほうが、未経験者として信用されます。

SIer出身者の回答例

以下は、金融機関向けシステムを担当する32歳のSIer社員を想定した架空例です。実在する候補者や選考結果を基にしたものではありません。

NG回答

「私はこれまでSIerで金融機関向けのシステム開発に携わってきました。仕事を通じてITだけでなく経営の課題を解決したいと思うようになり、コンサルタントを志望しています。コンサルであれば幅広い業界のさまざまな案件に関わることができ、若いうちから大きく成長できると考えました。なかでも貴社はグローバルネットワークが充実しており、戦略から実行まで一貫して支援している点に魅力を感じています。これまでのプロジェクトマネジメント経験や顧客との調整力を生かし、経営とITをつなげられるコンサルタントになりたいです。将来は企業のDXを主導し、社会に大きな影響を与えられる人材を目指します」

問題は、「経営の課題」「幅広い案件」「成長」「グローバル」「戦略から実行」「DX」のどれにも、本人が経験した出来事や応募先固有の根拠がないことです。別のSIer社員が別の総合ファームで話しても成立してしまいます。

修正後の90秒回答

「現職では、地方銀行の融資審査システム刷新で、12人の開発チームをまとめ、要件定義から移行まで担当しました。予定日に稼働できた一方、半年後も案件当たりの審査時間は約15%しか短縮せず、目標の30%に届きませんでした。確認すると、支店ごとに異なる承認ルールと、本部・営業店で食い違う評価指標が残っていました。この経験から、導入製品が決まった後の設計だけでなく、業務をどこまで統一し、投資効果をどう測り、誰が実行責任を持つかを決める段階から担当したいと考え、コンサルを志望しています。貴社の公式ページで、金融機関の業務改革を構想策定だけで終えず、業務設計と導入まで支援した事例を読みました。私は金融業務の要件をデータ項目と業務フローへ落とす作業を経験しているため、入社直後は現状業務の可視化、論点一覧、部門間の相違点整理を担当できます。経営判断の経験は不足しているので、案件資料とレビューを通じて補います」

現職の成果だけでなく、未達だった数字を起点にしています。「なぜコンサル」は担当したい意思決定で説明し、「なぜこのファーム」には公式事例を一つだけ使用しました。最後も「調整力」ではなく、実際に作れる三つの成果物を示しています。

メーカー出身者の回答例

以下は、産業機械メーカーで生産企画を担当する35歳社員を想定した架空例です。会社、数値、応募先の支援事例は説明用に作成しています。

NG回答

「私は日本の製造業をより強くしたいと考え、コンサルタントを志望しています。現職では生産企画として工場の効率化や原価低減に取り組んできましたが、一社だけでは解決できる課題に限界があると感じました。コンサルタントになれば、多くの企業に対して自分の製造業の知見を提供し、業界全体の競争力向上に貢献できると考えています。貴社は製造業の案件が豊富で、海外拠点とも連携しながら変革を支援しているため、私の志向に合っています。現場で培った実行力とコミュニケーション能力を生かし、経営層と現場の双方に寄り添えるコンサルタントになりたいです。また、さまざまな企業の優れた取り組みを学び、それを別の企業へ展開していきたいです」

「日本の製造業を強くしたい」という希望に対して、本人が解いた問題も、次に扱いたい問題も示されていません。「案件が豊富」「海外連携」も出典がなく、どのファームにも当てはまり得ます。

修正後の90秒回答

「現職では、国内三工場の生産企画として、製品別原価と設備稼働率を分析し、低採算品18品目のうち6品目を別工場へ集約しました。年間約1億2,000万円の固定費を削減できましたが、販売部門が持つ需要予測と工場の生産計画が月次で連動しておらず、対象外製品の在庫は減らせませんでした。次は一工場の改善ではなく、需要予測、製品構成、生産能力、在庫配置を同じ数字で比較し、経営陣が投資と撤退を決める仕事を担当したいと考え、コンサルを志望しています。貴社の公式支援事例では、製造ネットワークの再編について、工場配置の構想に加えて実行計画まで扱っていました。私には設備能力、標準原価、歩留まりを製品別に組み直した経験があります。入社直後は、工場データの定義確認、採算分析、シナリオ別の損益試算を担当し、クライアントが前提を検証できる資料を作ります」

この回答では、削減できた金額と、解決できなかった在庫問題を分けています。コンサルへ移る理由も「一社では限界」ではなく、需要・製品・生産・在庫を同時に扱う仕事へ移りたいという説明です。

事業会社の経営企画出身者の回答例

以下は、消費財企業で経営企画を担当する30歳社員を想定した架空例です。事業、金額、選考内容は実在しません。

NG回答

「現職では中期経営計画の策定や経営会議の運営を担当しており、より経営に近い仕事をしたいと考えて戦略コンサルを志望しています。経営企画では自社の事業しか扱えませんが、コンサルでは複数の業界や企業の経営課題を経験できるため、短期間で多くの知識を身につけられると考えています。貴社は経営層への戦略提言に強く、難易度の高い案件を数多く手掛けている点に魅力を感じました。経営会議資料の作成や役員とのコミュニケーションで培った視点を生かし、クライアントの意思決定を支援したいです。将来は日本企業の成長戦略を描き、企業変革をリードできる戦略コンサルタントを目指します」

経営企画はすでに経営に近い仕事です。そのため「より経営に近い」だけでは転職理由になりません。「複数業界を経験したい」も、なぜ顧客へ助言する立場を選ぶのかが抜けています。

修正後の90秒回答

「現職では三カ年計画の策定で、国内五事業の投資案を集約し、売上、営業利益、投資回収期間をそろえて経営会議へ提出しました。ただ、各事業部が置いた市場成長率とシェアの前提を検証する権限や調査体制がなく、総額40億円の投資案は部門間の配分調整に終始しました。この経験から、提出された計画を取りまとめるだけでなく、市場、競合、顧客の情報を集め、投資する事業と見送る事業を経営陣へ提案する仕事を担当したいと考え、戦略コンサルを志望しています。貴社の公式ページで、消費財企業の事業ポートフォリオ見直しを支援した案件を確認し、私が次に担当したい意思決定と一致しました。現職で五事業の計画数字を同じ基準へ直し、役員からの質問を論点別に整理した経験があります。入社直後は、事業計画の前提整理、競合比較、投資案の収益試算を担当できます」

「経営企画から戦略コンサルへ移る理由」を、経営との距離ではなく、計画の集約から前提の検証と投資選択へ担当を変えることとして説明しています。初期貢献も、経営会議に参加したという肩書ではなく、計画数字の標準化と質問整理の経験へ落としています。

「それは事業会社でもできるのでは」への答え方

この質問に対して、事業会社を否定する必要はありません。まず「できる」と認め、そのうえで今回コンサルを選ぶ理由を、担当範囲や案件頻度で説明します。

回答例は次のとおりです。

「はい、事業会社でも全社改革や事業ポートフォリオの見直しはできます。現職でも異動を検討しました。一方、現在募集されている社内ポジションでは、自社の年度計画の運営が中心で、市場調査から選択肢の設計、実行計画までを案件単位で担当する機会は限られていました。私は今後三年間で、製造業の生産再編や事業撤退など、複数企業の意思決定を支援したいと考えています。その仕事を職務として継続的に担当できるため、今回はコンサルを選んでいます」

「コンサルでしかできない」と言い切らず、自社内の選択肢も検討したこと、次の三年間で担当したい案件、コンサルを選ぶ職務上の理由を答えています。

「他ファームでもよいのでは」への答え方

「御社にしかない強み」を無理に作ると、事実確認で崩れます。複数社に似た案件があっても問題ありません。応募先の公開情報と、自分が担当したい作業の一致を答えます。

回答例は次のとおりです。

「同じ領域を扱うファームが他にもあることは認識しており、貴社だけが対応できるとは考えていません。そのうえで、貴社の公式事例では、製造拠点の再編について構想だけでなく、工場別の移管計画まで公開されていました。私は現職で設備能力と製品別原価を分析してきたため、その経験を使いながら、販売予測を含む拠点再編へ担当範囲を広げたいと考えています。公開事例の作業内容と、今回募集されている職務の説明が、次に担当したい仕事と一致したため志望しました」

他社より優れていると主張するのではなく、応募先を調べた証拠と、自分が入社後に担当したい作業を示しています。

「なぜ今なのか」への答え方

年齢や焦りではなく、現職で一区切りついた成果と、これから一年残った場合に増える経験を説明します。

回答例は次のとおりです。

「今年六月に、二年間担当した基幹システム刷新が稼働し、稼働後三か月の障害対応まで完了しました。要件定義、開発管理、移行という一連の工程を経験できた一方、来年度も同じシステムの保守と追加開発を担当する予定です。私が次に身につける必要があるのは開発規模を増やすことではなく、投資判断と業務改革の設計です。現案件への責任を果たし、かつ次年度の配置が確定する前の今が、担当領域を変える時期だと判断しました」

「若いうちに挑戦したい」ではなく、完了した仕事、残留した場合の仕事、次に不足する経験の三点で時期を説明しています。

「未経験で何を提供できるか」への答え方

「論理的思考力」「コミュニケーション能力」といった自己評価は、面接官が確認しにくい言葉です。過去に扱ったデータ、相手、期限、成果物を挙げ、入社直後に再現できる作業へ変換します。

回答例は次のとおりです。

「コンサルとして経営陣へ提言した経験はありません。その点は入社後にレビューを受けて補う必要があります。一方、現職では三工場から形式の異なる生産データを回収し、製品別原価と設備能力を同じ単位へ直して、二週間で工場集約案を作りました。製造業案件であれば、データ項目の定義確認、欠損値の特定、原価差の分解、複数案の損益試算は担当できます。最初の案件では、分析前提と計算過程をチームが再確認できる状態で提出します」

未経験であることを隠さず、最初から一人でできる作業を約束しすぎない回答です。

ファーム固有の25秒を作る調査方法

応募先ごとに、次の手順を一回行えば、志望動機の中央部分を差し替えられます。

最初に、応募先の公式サイトから、自分の経験に近い案件事例または募集職種を一つ選びます。公式サイトに具体的な案件がなければ、サービスページに記載された支援内容でも構いません。

次に、そのページから固有名詞を集めるのではなく、実際に行った作業を一つ抜き出します。「サプライチェーン変革」では広すぎます。「需要予測を再設計した」「工場配置を比較した」「営業組織の評価指標を変更した」まで狭めます。

三つ目に、その作業とつながる自分の経験を一つ選びます。完全に同じ経験である必要はありません。需要予測を担当したことがなくても、生産計画と実績差を分析した経験があれば、接点を説明できます。

最後に、入社後に担当したい作業を一文で置きます。

完成形は次の四文です。

「貴社の公式ページで、〇〇社に対して△△を行った事例を確認しました。私は現職で□□を担当しましたが、××までは扱えませんでした。応募職務では、□□の経験を使いながら××まで担当したいと考えています。そのため、最初の案件では◇◇の分析と資料作成から貢献します」

この方法なら、ファーム間の比較優位を捏造せずに、応募先ごとの回答を作れます。同じ候補者が三社を受ける場合でも、現職の事実となぜコンサルかは共通で構いません。差し替えるのは、公式事実、経験との接点、最初に担当したい作業です。

回答を声に出して90秒へ削る

原稿ができたら、黙読ではなく録音します。最初の一回は、途中で言い直しても止めずに最後まで話してください。

100秒を超えた場合、削るのは形容詞と将来の抱負です。「非常に」「幅広い」「大きな」「本質的な」「将来的には」といった言葉を消します。現職の事実に数字が三つ以上ある場合は、転職理由につながる数字だけを残します。

反対に70秒未満なら、抱負を足すのではなく、現職の担当範囲か入社後の成果物を一つ具体化します。「プロジェクトを担当した」を「12人の開発チームで要件定義から移行まで担当した」に変える要領です。

録音を聞き、四つの区間がそれぞれ答えになっているか確認します。

  • 20秒後に、転職を考えた出来事が分かるか
  • 45秒後に、次の職業としてコンサルを選ぶ理由が分かるか
  • 70秒後に、その応募先を調べた証拠が一つあるか
  • 90秒後に、入社直後に任せられる作業が分かるか

この四点が入ったら、原稿を一字一句暗記する必要はありません。「現職の事実」「担当したい意思決定」「公式事実」「最初に作れる成果物」の四つだけを覚えます。面接官が途中で質問したら、用意した文章を最後まで読み上げず、その質問へ答えてください。

志望動機は、熱意を大きく見せるためのスピーチではありません。現職の経験から転職の理由が生まれ、応募先で担当したい仕事へつながり、未経験でも最初に任せられる作業があることを90秒で示す説明です。

画像:Candidate having an Interview、作者:Tima MiroshnichenkoPexels License/無料利用可/確認日:2026年8月24日

SymmetryLabのメンバーは全員、大手外資系コンサルティングファームの出身です。応募先ごとの通常面接と丁寧なケース面接対策を行い、高い内定率を強みとしています。作成した90秒回答が面接官の深掘りに耐えられるか確認したい方、職務経歴から各ファーム向けの志望動機を組み立てたい方は、コンサル転職支援のSymmetryLabへご相談ください